太陽光発電と住宅②

2022/08/23

ブログ

皆さんこんにちは。

暑い日が続いておりますが、体調はいかがでしょうか。

これだけ暑いと「エアコンなども一日中つけっぱなし」というご家庭も多いと思います。

そこで気になるのは電気代ですよね。

少しでも夏の電気代を抑える方法はないのか？

そこで今回は、今、話題の太陽光発電について検討中の皆様に太陽光発電を投資の観点から

ご紹介しようと思います。

「太陽光パネルを使って自家発電をすれば電気代を抑えることも出来るし、余った電気は売れる！」

という話を聞いたことがあるかと思います。

実際はどうなのでしょうか。

まずは、余った電気を売って利益を得る方法について解説します。

①【FIT制度で利益を得る仕組み】について

土地や屋根に設置した太陽光パネルなどの発電システムから作り出した電力を契約する電力会社に

買い取って貰うことで売電収益を得ることが出来ます。

今の日本では、太陽光発電などによって生み出された電気を買い取る仕組みがあります。

FIT（Feed In Tariff）「固定価格買取制度」と呼ばれるものです。

FIT制度とは、太陽光を始めとする再生可能エネルギーで生産された電力を電力会社が一定期間、

固定価格で買い取るように国が定めている制度です。

固定で買い取ってくれる為、電気を作る側もある程度の見込みをつけることができるので、

発電システムを導入しやすくするメリットがあります。

ただ、FITの売電価格は、2016年度には31円/kWhだったのが、2021年度には19円/kWhまで

値下がりしているのが現状です。

下落理由は色々ありますが、導入しやすい環境が整いつつあり価格が適正化されたということです。

②【今の時代は電力会社に売るよりも自家消費】

「売った時の価格が下がっているのであれば、導入しても意味ないのではないか？」

と思われるかもしれません。

しかし、実は太陽光発電の設備に関わる費用も年々安価になっています。

現在では、企業によっては「初期投資ゼロ」で太陽光パネルを扱える所もあるので、

調べてみるのも良いでしょう。

前述した通り、近年低下している売電価格。

一方で、買電価格は震災で原子力発電の稼働がストップしたことやウクライナとロシアの国際情勢も

あり、以前より3割ほど値上がりしています。

つまり、売れる電気は安くなり、買う電気は高くなっているということです。

今から太陽光パネルの設置を検討するメリットとしては、自ら発電して自ら消費する方がお得なんです。どういうことなんでしょうか。

太陽光パネルには、国が法律の中で適正に使える年数を定めています。

これを法定耐用年数といいます。

2022年では17年とされています。太陽光発電の法定耐用年数である17年で考えた時、自家消費した

発電量を太陽光パネルの導入費用で割れば、その期間の発電単価（円/kWh）が算出されます。

現在、技術の進歩によって太陽光発電システムの導入費用は年々低下し、発電量も向上しているため、

発電単価はぐっと低くなっています。

その結果、同じ量の電気を使用したとき、電力会社から電気を購入するよりも太陽光発電システムで

発電して自家消費した方がお得になるという状況が起こるようになります。

このように発電単価が買電価格と同じ、もしくは安くなる状態のことを「グリッドパリティ」と

言います。

グリッドパリティを達成するためには、買電に頼らず、自家消費できる電気を貯めておくことが

重要になります。この方法としては、太陽光パネルとは別に蓄電池も用意が必要になります。

③【まとめ】

夏の電気代を抑えたい！という悩みを解決する一つの方法として太陽光パネルを取り上げました。

今後の政策や売電価格の変動次第にはなりますが、現状ですと自家消費をしていくグリッドパリティが

オススメです。

暑い夏はこれから何十年も続くことを考えると、耐用年数が17年である太陽光パネルの導入は

一つの選択肢として十分ありだと思います。

皆さんも是非検討してみて下さい。

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